プロイセンの農民は、王領地の農民、貴族の農場領主制（グーツヘルシャフト）下におかれた世襲隷属民、西欧的な自立性の高い農民の3つに類型化できる。1807年、ナポレオンに敗北した屈辱から始まった一連のプロイセン改革で、これらの農民に対する土地売買の自由などが規定され、職業選択の自由など人格的自由が確立した。
しかし、これらの改革は地主本位のものであった。農民は、人格的自由は手に入れたものの、土地の多くは地主に与えられた。こうして、地主層は労働力を隷属農民から農業労働者に切り替え、資本主義経済に適応していった。こうしたことから、プロイセンでは土地貴族（ユンカー）がのちまで政治、社会の中心となった。
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15世紀末にイヴァン3世が農民の移転を制限した法典（1497年法典）を定めると、のちのイヴァン4世も同様の法令を定めた。最終的には、17世紀に成立したロマノフ朝の初期までに、農奴制の立法化が完了した。歴代皇帝は、ピョートル1世にみられるように、近代化を推進する財源を確保する必要性から（農奴制自体は近代化から逆行するが）農奴制を強化していった。しかし、1856年のクリミア戦争における敗北によって近代化の必要性を痛感したアレクサンドル2世が、1861年に農奴解放令を出したことで農奴制は廃された。